＊緊急事態宣言が首都圏に出されている間（現在５月３１日まで）は、全ての雪稜会の集会及び山行は中止です。

 

 

抗体検査5.9％陽性

市中感染の可能性

都内の希望者200人調査

”4月30日東京新聞の記事を転載します”(文面をそのまま載せます。強調、色などは編集しました)

新型コロナウイルスの感染実態を調べるため、感染症に詳しい久住英二医師が東京都内でウイルス抗体検査をしたところ、一般市民の4・8％、医療従事者の9・1％が陽性(抗体あり)で、過去に感染していたことが分かった。久住医師は「現行のPCR検査で判明する感染者よりはるかに多く感染している可能性が高く、確実にまん延していると言える」と指摘している。(市川千晴)

新型コロナ

検査は久住医師が理事長を務める新宿区と立川市のクリニックで二十一〜二十八日に実施。ホームページで希望者を募り、二十〜八十歳の男性百二十三人、女性七十九人を検査した。このうち一カ月以内に発熱のあった人は五十二人。同居者でコロナウイルス感染者がいる人は二人、PCR検査を受診したことがある人は九人。PCR検査で陽性反応だった一人も含む。
　検査結果では、一般市民の百四十七人の4.8％にあたる七人が陽性、医療従事者五十五人のうち9.1％の五人が陽性だった。市民・医療従事者を合計した二百二人全体では5.9％の十二人(男女とも六人)が陽性だった。以前のPCR検査で陰性とされだが、抗体検査で陽性だった人もいた。
　検査に使用したのは、大手繊維メーカーのクラボウが輸入した試薬キット。国内の抗体検査で一般的に使われており、採血後に十五分で判定できる。
　久住氏は「原因不明の死者が増えていることからも、PCR検査を拡大して速やかに診断し、早期に治療を開始すべきだ」と話している。

実態把握へ検査拡大を

【解説】
　抗体検査の正確性はまだ確立していないものの、今回の調査は多くの無症状や軽症者を含め、国内で感染が確認された人数を何十倍も上回る人がすでに感染した可能性を示している。
　日本では感染の有無を調べるPCR検査数が諸外国と比べて圧倒的に少なく、 国内外から「実態が分からず、市中感染が広まっている」と言われ続けてきた。医療崩壊を防ぐためにも実態把握は不可欠だが、政府や専門家会議の当初方針でPCR検査を絞ったこともあり、感染の拡大に検査が追いつかない状況が続く。
　慶応大病院が実施した新型ウイルス以外の入院患者六十七人に対するPCR検査でも四人(5・97％)が陽性だった。同大は「地域の感染状況を反映している可能性がある」と分析しており、今回の検査結果もこの数字に近い。
　感染者が最も多い東京都の人口は千三百九十万人。PCR検査で実際に確認された四千百人余りは氷山の一角とも言うべき数字で、比べものにならない。感染者は無症状や軽症が八割とされる半面、残り二割は入院が必要な中等症以上だ。都が想定する四千床程度のベッドでは対応できない恐れも出てくる。
　これまで検査数を絞ってきた世界でも珍しい日本式のやり方は見直しを迫られている。いったん決めた政策に固執せず、転換を図るべきだ。(井上靖史)　

 

コロナ陽性率急上昇
検査数少なく実態つかめず

”4月25日東京新聞の記事を転載します”(文面をそのまま載せます。強調、色などは編集しました)

　新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、専門家はPCR検査で感染が確認された陽性者の数だけでなく、検査件数に対する「陽性率」の推移にも注目している。日本のように検査数が少ないと、陽性率が高くても実際の陽性者の数を把握できない。そのためオーバーシュート(爆発的患者急増)などになっていても気付かない恐れがあり、非常に危険という。「これでは有効な対策をたてられない」として、検査数を増やし、詳細な陽性率を公表する必要性を訴えている。

「非常に危険」識者が警鐘

検査した日と結果が判明した日にずれがあるなどするため、厚生労働省は正確な陽性率として公表していないが、全国の陽性者数を検査数で割った数値を公表しており、目安には なる。四月二十一日までの累積で全国平均は10％だった。三月二十一日までは5％で、上昇傾向といえる。
　一方、国内で最多の感染者を抱える東京都で計算すると、高率になる恐れが判明した。曜日ごとの増減を平準化するため、一週間ごとに足し上げた陽性者数を一週間の検査数で割ったところ、 二月から三月中ごろまでは0〜7％。しかし三月十五日からの週は16％、二十二日からの週は32％と上昇した。四月十二〜十八日は63％になった。
　都の担当者は高率の理由について「感染が疑わしい人、治療に結び付けないといけない人を集中的に検査している」と説明する。
　これに対し、長崎大の柳原克紀教授(臨床検査医学)は「明確に何％なら良いとは言えないが、東京都は5％程度だった二月ごろは十分な数の検査をしていたとみられる。検査を多くやり、陽性率が低くなるほど良い」と指摘。
　「同じ陽性率でも、発熱などの症状を訴えて病院に来た人と、クラスター(感染者集団)などで検査した人は分けて考えなければならない。しかし厚労省や各自治体の発表では、ごちゃ混ぜになっている」と苦言を呈する。状況がはっきりと分からないため、専門的な提言がしにくいという。
　京都大1PS細胞研究所長の山中伸弥教授もホームページで「東京都の陽性率は非常に高くなっている。検査数を増やさなければオーバーシュートがあっても見逃す」と強調。「必要な検査が行われないと、医療従事者の感染リスクが高まり医療崩壊が懸念される」として検査態勢の強化を求めている。

“テレビ朝日『羽鳥慎一モーニングショー』（4月6日放送）”

この番組でもPCR検査については韓国と日本の比較で日本の検査数が圧倒的に少ないことが何度かテーマになっている。 

 

この日、スタジオではオックスフォード大学の研究グループが発表したデータから100万人あたりの検査した人数がグラフになっていた。

ドイツ　　1万1127人

イタリア　　9829人

韓国　　　　　8382人

アメリカ　　3825人

日本　　　　 273人　　

大声の飛沫は300個超、布で覆うと激減　米チーム発表

”4/21朝日新聞の記事を転載します”(文面をそのまま載せます。強調、色などは編集しました)

　人が言葉を発したときに、飛沫（ひまつ）はいったい何個飛ぶのか。そんな実験に米国の研究者らが取り組み、結果を米医学誌に発表した。声の大小に関わらず数百個の飛沫が飛ぶことがわかり、口を布で覆うとその量をかなり減らせる、としている。
　実験したのは米国立衛生研究所の研究者ら。「Stay（ステイ）　Healthy（ヘルシー）（健康でいてください）」と言ったときに出る飛沫を調べた。黒い箱の内部に向かって言葉を発し、飛び散った飛沫にレーザー光を当て、ビデオで記録して数を数えた。
　この言葉を発すると、0・02～0・5ミリの大きさの飛沫が多数飛ぶことがわかった。声の大きさを3段階に分けると、叫ぶような大声の時は347個、ささやくほどではない小声の時でも227個飛んだという。少し湿った布を口にあてて同じ言葉を発したら、平均で0・1個しか飛ばなかった。
　論文では「声が大きくなると飛ぶ量も増える。それを抑えるために、湿った布で口を覆うことは効果的だろう」としている。
　新型コロナウイルスは、飛沫に含まれるウイルスを吸い込むなどして感染する。政府の専門家会議は、三つそろうと感染リスクが高まる条件の一つに「近距離での会話や発声」を挙げている。

　論文や実験の映像は、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンのサイト（https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMc2007800?query=featured_coronavirus別ウインドウで開きます）から見ることができる。（小川詩織）

株式会社五千尺（代表取締役社長：藤澤高穂、以下：五千尺）は、4月7日付けのお知らせにて4月30日まで休業としておりましたが、当地長野県においても緊急事態宣言が発令された状況を重く受け止め、上高地全店舗の休業を延長することにいたしました。上高地で勤務するスタッフには、緊急事態宣言期間中の上高地への移動を禁止させるため、5月7日から営業に向けた準備となります。営業開始は最短でも5月15日（金）と予定しておりますが、新型コロナウイルス感染症の拡大状況、政府・自治体からの要請等により、休業期間をさらに延長する可能性がございます。その場合は弊社HP等にて随時お知らせいたします。

北アルプス山小屋宿泊休止

感染防止　登山客の密集避ける

”4/19朝日新聞の記事を転載します”(文面をそのまま載せます。強調、色などは編集しました)

　新型コロナウイルスの感染拡大で、大型連休から本格的な登山シーズンを迎える北アルプスの山小屋が、5月6日まで宿泊営業を休止することになった。感染状況によっては期間延長も検討する。日本山岳会などの山岳団体は登山の自粛を呼びかけている。
　槍・穂高連峰など北アルプス南部の山小屋でつくる「北アルプス山小屋友交会」は、大型連休から営業予定だった槍ケ岳山荘や穂高岳山荘、涸沢ヒュッテなど13施設の宿泊営業の休止を決めた。政府が出した緊急事態宣言などを受け、足並みをそろえて対応することにした。白馬山荘など北部の山小屋も営業休止を決めた。
　4、5月の北アルプスの稜線は雪深く、天候次第では冬山と変わらない状況になる。山小屋は基本的に密閉空間となり、宿泊客は相部屋で過ごす。水は雪を溶かして作るため、感染予防の手洗いに必要な量を確保することも難しい。
　「山小屋は国立公園の管理も担っている。入山者が少なくても、安全登山や衛生管理のため、小屋を閉めることはできない」。友交会の山田直会長は苦渋の判断だと説明する。山小屋は遭難時の救助活動や登山道整備なと安全対策、登山者のトイレ利用などの役割もあるためだ。期間中、小屋を閉めず、登山者の健康保持のため、日中は売店で飲料のみの販売にとどめる山小屋もある。　(近藤幸夫)

 

※新型コロナウィルス感染症拡大防止の為、4月の2回の集会は中止します。緊急事態宣言が首都圏で出た場合、その期間内の全ての雪稜会の山行及び集会は中止とします。尚その後の状況の変化に応じて山行の復活等は適宜判断していきます。最新情報は雪稜会のホームページ(http://seturyo.com)の連絡欄に掲載しますので、ご覧下さい。不明な点があれば会長(石井)又は副会長（一之瀬）までお問合せください。

布マスクの効果は

米国は着用推奨へ転換　でも過信は禁物

”4/18朝日新聞の記事を転載します”(文面をそのまま載せます。強調、色などは編集しました)

　政府が全世帯に2枚配り始めた布マスク。466億円の予算投入に批判の声は強いが、健康な人に布マスク着用を求める動きは、米国でも進む。ただ、マスク着用で誤った安心感を持たないことが大切だ。
　今月上旬、米疾病対策センター(CDC)は、新型コロナに感染しても症状が出ない人が一定数いることが分かってきたとして、マスク着用を推奨する立場を打ち出した。市販や手作りの布マスクやバンダナを使うよう呼びかけている。感染予防の効果がはっきりせず、一般の人が医療用マスクを買い求めると必要な人に行き渡らなくなる恐れがあるため、「健康な人は原則マスク不要」との立場だったが、一転した。世界保健機関(WHO)も、6日公表の新ガイドラインで、発症前の人が感染を起こしうる点を指摘。ただマスク着用で安心して、人との距離の確保や手洗いがおろそかになることを懸念する。
　新型コロナはせきやくしゃみのしぶき(飛沫)に含まれるウイルスを吸い込むことなどでうつるが、発症前から感染を広げたとされる事例は国内でも起きている。激しい呼気や大声を出すことでも感染リスクがありスポーツジムや合唱団など健康な人が集う場で、感染者の集団(クラスター)が生じている。
　コロナウイルスは直径0.1〜0.2マイクロメートルほど。新型コロナは飛沫より小さな直径5マイクロメートル以下の粒(エーロゾル)に含まれて空気中を漂い、感染を起こすこともあるとみられている。2010年に米労働安全衛生研究所が発表した研究によると、エーロゾルが通り抜ける割合は医療用のN95マスクだとほぼゼロ。一方、布マスクは7〜9割が透過した。
　ウイルスの侵入を防ぐ効果はほぼないが、聖路加国際大学の大西一成准教授(環境疫学)は、布マスクでも「つけないという選択肢はない」と話す。一部の大きい飛沫が飛ばないようにすること、鼻やのどの粘膜を保湿・保温してウイルス感染を防ぐといった点は期待できるという。(香取啓介=ワシントン、市野塊、今直也)

 

新型コロナウイルス蔓延の影響により現在、通常の会活動を休止しています。

　最新情報について。予定の変更や、新規計画などはホームページの【連絡】サイトに載っています。時々見て確認してください。

【山行計画への参加・不参加は自由です】
計画は多彩です。自分の体調や力量、またそのときの事情に応じて行くかどうかをきめてください。
【横浜雪稜会は非営利団体です】

会員募集記事

毎月２回の定例集会で打ち合わせを行っています。

１：山行報告
２：山行計画の説明、参加者確認
３：次回山行の検討
４：その他の議題
５：登山教室（随時）はこれまで次のテーマで行っています。
　　●地形図の見方・コンパスの使い方（７回）
　　●水分の補給・栄養・筋力・持久力（５回）
　　●ＧＰＳ活用と地形図（座学１回・フィールド２回）
　　●遭難事例から学ぶ・危険の察知と回避（６回）
　　●登山用品の機能と使い方（２回）
　　●クライミング基礎実習（６回）

年会費６０００円（年会費については年度途中入会者は月割り計算です。例えば６月入会なら翌月７月～１２月までですから３０００円です）
会費の用途について【平成３０年度の実績・支出内訳】
会報制作費 ３９％ 郵送料　１４％ 定例会場使用料 ２１％ 雑費 １％ 遭難対策積立金 ２５％【計１００％】
会報：雪稜通信（月１回）。